能登地震2000年以降の倒壊は・・・

「隊長の気になるニュース」
隊長IKEDA隊長

皆さん、こんにちは!IKEDA隊長です。

今回は業界新聞、「新建ハウジング」の記事に気なるデーター記事が・・

2000年以降の木造住宅、倒壊率わずか0.7%!

現行基準は「倒壊防止に有効」との結果です。近年、地震大国日本において住宅の耐震性能がますます注目されています。特に、2000年以降に建築された木造住宅の倒壊率がわずか0.7%であるというデータは、多くの方にとって驚きの数値結果かもしれません。この数値は、国土交通省や日本建築学会による調査データに基づいており、耐震基準の進化が住宅の安全性向上に大きく寄与していることを示すことになりました。今回は、この結果や今後の住まいの耐震性能についてふれてみたいと思います。

 

倒壊率の低下と現行基準の有効性

2000年以降に建築された木造住宅の倒壊率が極めて低いことが報告されています。これは、改正された耐震基準が住宅の安全性向上に大きく寄与していることを示す一方、1981年以前に建築された住宅では倒壊率が依然として高く、この違いが耐震基準の重要性を物語っています

日本建築学会のデータによると、耐震基準施行年別に見た倒壊率は以下のようです

  • 1981年以前の建築:倒壊率が高く、多くの建物が耐震基準を満たしていない。
  • 1981年~2000年の建築:倒壊率が改善。
  • 2000年以降の建築:倒壊率がわずか0.7%に。

これは、現行基準がいかに地震災害からの住宅保護に効果的であるかを示すデータで、特に2000年(平成12年)に基準に構造(壁量等)のバランスや、構造金物の取り付きかたなども基準化されたことが大きな要素でもあると考えられます。

古い住宅の耐震補強は必須

一方で、1981年以前の耐震基準で建築された住宅では倒壊率が高いことから、古い住宅にお住まいの方は耐震診断や補強工事を検討することを強くお勧めします。耐震補強は地震の被害を大幅に減らし、大切な家族や資産を守るための重要な手段ですから。「もし地震が来ても、家族を守れる住まいであるか?」 この問いに自信を持てるように、私たちは引き続きお客様の住まいの安全性向上に取り組んでいきます。ご心配な方は耐震診断や補強工事に関するご相談を、ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ。

東京都の耐震診断事務所として登録

岡庭建設は、東京都の耐震診断事務所としても登録されています。この登録により、耐震診断を必要とするお客様に信頼性の高い診断と具体的な耐震補強提案を提供しています。

東京都の耐震診断事務所の詳細については、以下のリンクをご覧ください:
東京都耐震ポータルサイト(多摩部)

許容応力度等計算による耐震等級3

私たち岡庭建設では現在、長期優良基準の「耐震等級2」を超えた耐震等級3(基準の1.5倍の耐震性能)を標準仕様としています。これは、地震災害で現地入りした際に見てきた被災地の状況から、(特に2016年の熊本地震)耐震等級の中で最も高いランクの等級3にするべきと判断した記憶があります。

さらに、岡庭建設では「許容応力度等計算」という詳細な計算方法を用いて耐震性能を確認しています。この計算手法により、建物全体の安全性を構造的に証明し、安心できる住まいになるからと考えております。

今回の記事からみて、現行基準でも倒壊する可能性は低いということは分かりましたが、立地や地域性、そして何度繰り返されるか未知数の地震災害に向けて少しでも余力のある安心安全な住まいづくり、この記事に油断することなく、現時点で等級3となることが改めて必要であると実感した次第です。

隊長

 

 

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